ステンのまとめ

海外旅行保険に加入すると、何か安心なんだそうです。

友人は、頻繁に韓国のお買い物やコンサートに行きます。好きなアーティストがいるため、海外旅行も全く苦にならないようです。海外旅行に行くのも、紛失や問題があると思いますが、海外旅行保険に必ず加入しているので、安心して行くようです。インターネットでも簡単に海外旅行保険に加入しそう金額的にもそれ程高くないそうです。海外旅行の達人だと改めて思いました。
私は一般的なサラリーマンで、会員制リゾートなどに入れることができません。でも、新聞広告、折込チラシ、インターネット広告などには、会員制のリゾート会員募集があれば聞いてみたいのは私だけではないものであり、いつかは南国のリゾートで、ゆっくり見てみたい夢です。しかし現実は、満員電車に揺らリゾートは遠い遠い話だ。
　日本事務器（NJC、田中啓一社長）は、クラウド型検索エンジンの上位表示支援ツール「アップサイト☆ROBO」を8月24日に発売した。

　「アップサイト☆ROBO」は、クラウド型のSEO対策ツールで、対象となるキーワードごとに、ホームページ改善レポートを表示し、最も重要なキーワード使用率など「すぐに改善できる部分」を自動でアドバイスする。

　テキスト広告を、信頼性が高く、安全なウェブサイトに自動で出稿する機能を搭載。上位表示効果が高いといわれる直リンク方式で、出稿数（リンク数）は、500、3000、6000、1万5000、3万ページへのバリエーションを用意している。

　ホームページの改善施策や外部のホームページからの適切な参照（リンク）対策など、これまで専門業者に委託していた作業を自動化し、低価格でSEO対策ができる。

　価格は、お試しプランが9800円、スタンダードプランが3万9800円、スピードプランが5万9800円、ビッグワードプランが9万9800円、ダイヤモンドプランが16万8000円。NJCでは、今年度100社の導入を見込む。

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　アルプスシステムインテグレーション（ALSI）は、クラウド型ウェブフィルタリングサービスの新版「InterSafe CATS Ver.3.0」を9月6日に発売する。

　ウェブフィルタリングソフト「InterSafe WebFilter」のクラウド版。従業員が社外でインターネットを利用するときの情報漏えいや私的利用、有害サイト・詐欺サイトへのアクセス、ウイルス感染を防止することができる。

　新版では、「HTTPSサイト」の通信を解析する機能（フィルタリング、アクセスログ取得）を搭載し、社外で利用した際のアクセスログのダウンロードに対応する。価格は5〜24ユーザーの場合、1ユーザー4700円/年から。

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　ガートナー ジャパンは8月24日、国内企業のグローバル・ソーシング利用に関する調査結果を発表した。年商1000億円以上の企業における2011年のアプリケーション開発のオフショアリング利用率は、前年比3.9ポイント増の19.1％で、3年ぶりに増加に転じた。

　ロケーション別（複数回答）では、中国が全体の88％を占め、次いでインドが12％を占めた。ベトナムやフィリピンなどを利用する企業もあったが6％以下にとどまった。中国国内では大連、北京、上海に加え、西安、済南、天津での人気が高まっており、物価や人件費の上昇、また、人材獲得競争の激化から、中国の内陸部にオフショアセンターがしつつあるという。

　利用企業の業種は、2010年までは製造や証券、損保などが先行していたが、銀行や流通などの業種でも取り組みが強まっている、委託方法も国産ベンダーを経由した間接的なものから、オフショア企業との直接取引を希望するケースが増加している。

　ソーシング分野の調査を担当するリサーチ・ディレクターの足立祐子氏は、「中国をはじめとしたアジア地域へのビジネス進出を計画している日本企業が、現地でのパートナーシップも視野に入れたグローバル・ソーシングを模索し始めていることが背景にある」と指摘。グローバル・ソーシングは止められない流れになり、今後もさらに広がると予想している。

　総合精密切削工具メーカーのオーエスジーが「Oracle E-Business Suite」による新基幹システムを構築し、稼働を開始させた。日本オラクル、日本ユニシス、インドのInfosysの各社が8月24日、採用事例として発表した。

　世界25カ国で事業展開するオーエスジーでは、これまでホストコンピューターを中核に関連システムを加える形で基幹業務システムを利用してきたが、グローバル化に伴う事業展開を加速させる必要性から、統合基幹業務パッケージ「Oracle E-Business Suite R12」やサーバ仮想化製品「Oracle VM」などを利用した新基幹システムを構築。国内／国際営業、生産、経理など業務を対象としている。

　営業部門では受注伝票や承認処理の電子化と標準化、受注情報と製造注文の自動連携、在庫情報の可視化を図った。生産部門では需給管理による在庫量の適正化、生産計画の精緻化によるサプライヤーへの情報提供と材料調達の時間の削減を実現した。会計部門では経理業務の効率化、部門、事業所や製品分類ごとの財務情報の可視化を実現した。国際会計基準への対応も視野に入れているという。

　同システムの保守では日本ユニシスの「クラウド型アプリケーション保守サービス」を利用する。日本ユニシスとInfosysが担当し、日本とインドのIT企業による共同でのサポート提供は今回が初になる。