ステンのまとめ

クリアファイルのあれこれ

私はクリアファイルを何枚持っていますが、よく販売促進や宣伝目的のために、斬新で受けたのが多いです。クリアファイルは、ソフトタイプとハードタイプがあり、ハードタイプは、お気に入りの写真や雑誌の切り抜きなどを挟んで使用して、ソフトタイプは、配られたプリントを曲げないで挟んでおくパターンが多いです。クリアファイルは下敷きの代わりに使用することもありますが、私も過去にクリアファイルを下敷きとして使用しています。
社員研修では、頻繁に挨拶の練習をハゴイトヌンボギガビョルロ意味がないようだ。確かに挨拶するのは礼儀として重要で基本的なものだが、従業員の研修では、大きな声で挨拶するなど、音の大きさを出さなければならないということだった。挨拶は大切だが、音の大きさは関係がないと感じて、声が小さく挨拶ができないというわけでもない。社員研修のだろうかという点だ。
　与謝野馨経済財政担当相は１５日、東日本大震災の影響で、東京株式市場で日経平均株価が大きく下落したことについて「やがて落ち着きは取り戻す。先行きには不安は全く持っていない」と強調した上で「国民や投資家の不安感を取り除く努力を政府、日銀がやるのは当然」と述べた。

　また、与謝野経済相は「日本経済そのものは健全だ。日本経済の中枢も健全に機能している」と述べ、日本経済の将来性に対する信頼感は失われてないとの認識を示した。また、「敗戦から立ち上がったように国民の知恵と汗を結集して、再建に向かうと確信している」と述べた。　

　一方、震災に乗じた空売り規制以外の株式市場対策については「まだ考えていない」としながらも、リーマン・ショック後の株価下落対策として、自民党政権時代に約５０兆円の株式買い上げ構想が検討されていたことを明かし、「そういう方法もあったことは思い出しておく必要がある」と述べた。

【関連記事】
東京株１０１５円安…下落率は過去３番目
枝野長官、株価動向は「冷静に注視していく」
震災「企業、家計心理の悪化懸念」　日銀月報
再開のＪＲＡ「復興支援がわれわれの使命」
行方不明者情報をＨＰに掲載　宮城県警
中東の激動に役割果たすシリコンバレー　国際政治と、どう向き合う？


　東日本大震災の被害が広がる中、大阪のホテルやウィークリーマンションでは宿泊や利用の予約取り消しと申し込みが、それぞれ相次いでいる。全国的に被災したような印象を抱いたとみられる外国人が予約を取り消す半面、被災地や首都圏の企業が社員を関西へ一時避難させるために利用を申し込む動きもあり、各施設は調整に振り回されている状態だ。

　大阪市内のホテルなどでは、宿泊や宴会、婚礼のキャンセルが急増。中長期滞在型の宿泊施設「フレイザーレジデンス南海大阪」（大阪市中央区）では、震災発生から１５日までに外国人客を中心に約２００件の取り消しが出たといい、「外国人客に日本全土が被災したかのような印象を持たれているようだ」（広報）と困惑する。

　一方、スイスホテル南海大阪（同市中央区）では１５日、東京都内のアジア系外資企業から数百人の宿泊予約が入った。宿泊や宴会の取り消しもある中、１カ月に及ぶ長期滞在の問い合わせが数件寄せられ、「今後もこうした動きは激しくなるだろう」（広報）と複雑な心境を明かす。

　福島第１原発の事故拡大で避難地域がさらに広まったことを受け、１５日午後にはＪＲ大阪駅に併設されたホテルグランヴィア大阪（同市北区）にも都内の外資系企業６社から宿泊予約の問い合わせが入った。いずれも１?２週間の長期滞在で、１社当たり２０?５０室の大量予約という。

　ホテル阪神（同市北区）やホテル大阪ベイタワー（同市港区）にも、一時的に社員を避難させるなどの理由で都内の企業から宿泊予約の問い合わせが入り始めている。

　震災にからむ人の動きはウィークリーマンションにも及び、不動産賃貸のレオパレス２１には被災地の工場や企業の支社などから、首都圏や関西圏などの物件の利用申し込みが数百件単位であり、対応に追われている。

　ウィークリーマンションを全国展開するアベストコーポレーション（同市北区）にも１４日から、都内の物件に対する法人契約の申し込みが殺到。約１５００室ある物件が即日でほぼ満室となった。原発の事故拡大報道を受け、１５日は関西や九州などの物件で申し込みが相次いでおり、「このままいけば１、２日で関西圏の約３千室が満室になるかもしれない」（広報）と話している。

【関連記事】
ＴＤＲ客ら避難　千葉・浦安では市立小・中学校開放
ＵＳＪ、１０周年記念ライブイベント中止
Ｊリーグ、４月初旬からのリーグ戦再開は困難に
東京コレクション中止…関連イベントなども
７０歳女性、９２時間ぶりに救出　岩手・大槌町
中東の激動に役割果たすシリコンバレー　国際政治と、どう向き合う？


石油連盟は、石油製品の安定供給に向けて消費者に買いだめを控え、給油を当面必要な量だけにするよう求めるている。

東日本大地震の影響で、東北地方、関東地方を中心に石油製品の供給が不足している。石油連盟では、一部製油所・油槽所からの出荷ができず、また、道路状況などにより通常より配送に時間を要するため、一時的、地域的に燃料不足が発生しているとしている。

特に消費者が不安感から石油製品の買いだめにはしっていることが、燃料不足に拍車がかかっているとしており、こうした行為に自粛を求めている。

石油連盟では、被災地をはじめ、より一層の安定供給を図るため、備蓄義務量について一定の期間、一定の引き下げを経済産業省に要望している。

《レスポンス 編集部》

【関連記事】
【東日本大地震】自動車輸送停滞の可能性…保管車両にも被害
【東日本大地震】JXエネルギーの仙台製油所、鎮火
【東日本大地震】コスモ石油千葉、鎮火せず　14日19時
【東日本大地震】出光興産、地域によりガソリンスタンドでの給油量を制限
ドゥカティ、MotoGPレプリカカラーを発表